熊谷深谷オール電化のサンレイホーム｜オール電化とは

電気給湯器なら割安な夜間の電気でお湯を沸かすので、
コストパフォーマンスに優れた快適なバスタイムを実現できます。

大切な給湯のエネルギー

家庭部門のエネルギー消費の内訳
暖房：21%　給湯：36%　照明・家電製品他：41%　冷房2%
出展：「家庭用エネルギー統計年報」2007年度（関東）

家庭で消費されるエネルギーのうち、「給湯」用はなんと36%を占めています。すでに照明や家電製品はトップランナー方式の導入などにより機器の高効率化が進み、暖房も住宅の高気密・高断熱化で省エネ化が進んでいます。
一方、消費エネルギーの約1/3を占める給湯はまだまだという状態。「給湯の省エネ」がこれからの低炭素社会の実現に向けた大きなポイントなのです。

始まっています。給湯のトレンド・エコキュート

2001年に登場した「エコキュート」の出荷台数は年々増加し、2008年度10月に国内メーカーの総出荷台数が170万台を突破しました。

累計出荷台数170万台を突破！
出展：（社）日本冷凍空調工業会

空気の熱でお湯を沸かす

エコキュートはヒートポンプの原理を利用してお湯を沸かします。ヒートポンプとは、空気の熱を熱交換器で冷媒に集め、その冷媒を圧縮機で圧縮してさらに高温にし、高温になった冷媒の熱を水に伝えてお湯を沸かすしくみです。空気の熱を上手に活用するので、投入した電気エネルギーの3倍以上の熱エネルギーを得ることができます。

エコキュートのしくみ

約30%の省エネルギー。CO2排出量は約50%削減

エコキュートは、ヒートポンプで空気の熱を集めるから高効率。従来の燃焼式給湯器と比較して、約30%※1の省エネルギー効果が期待できます。それとともに、エネルギーを消費するときに排出するCO2を約50%※1削減することができます。

エコキュートの導入効果

すでに東京電力のサービス区域内では、約43.8万台※2のエコキュートが普及しており、年間約28万トン※1のCO2排出量を削減したことになります。これは、東京23区の約3倍の面積相当の森林を保全した効果※3に匹敵します。

エコキュート導入補助金制度

行政も「エコキュート」の導入を支援

地球温暖化防止を目的とした「京都議定書」が発効される中、日本の民生部門のエネルギー消費は、産業部門に比べ高い伸びを示していて、この民生部門における省エネルギー対策の推進が重要な課題となっています。そこで国や自治体はエコキュートなどの高効率給湯器に導入補助金制度を設け、これらの機器の普及拡大を支援しています。自治体の補助金制度についてはこちら（外部サイト）をご覧ください。

※1

1台あたりの省エネルギー・CO2排出量削減効果は
1.給湯負荷：IBEC（（財）建築環境・省エネルギー機構）Lモードの43℃換算湯量（421L／日）＋風呂保温（6.7J／日）
2.外気温度、給水温度：（社）日本冷凍空調工業会規格（JRA4050：2007R）による
3.消費電力量：300Lフルオート（ヒーターレス保温）タイプの省エネモードでの試算、機器効率・除雪・沸き終い損失を含む、中間・冬・夏の3期間の消費電力量を計算
4.消費ガス量：従来型燃焼式給湯器（都市ガス）の機器効率80%（東京ガスカタログによる）
5.一次エネルギー発熱原単位：電気（9.76MJ／kWh、全日平均）、都市ガス（45MJ／m3、13A）
6.CO2排出原単位：「地球温暖化対策の推進に関する法律施行令（電気は政府公表値による東京電力の2006年度実績値）」
＊給湯使用量・気象条件などにより試算値は変動します。

※2

2008年12月末現在

※3

森林のCO2吸収量　1.54－CO2／年・ha（天然生林）「京都議定書目標達成計画参考資料（2008年3月28日）」より作成約1848.70平方キロメートル分の森林のCO2吸収効果（東京23区の面積：621.49平方キロメートル）